発信することで、小さな会社でも
なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From：通販プロデューサーの西村公児
自宅の仕事部屋にて
先日、あるD2CブランドでAIを活用した施策を試す機会がありました。
従来のECでは、商品を並べて広告を出すだけで売上を追うことが中心でした。
しかし、AIを導入して顧客の行動や嗜好を分析し、
一人ひとりに最適なコミュニケーションを届ける仕組みを作ってみました。
具体的には、購入履歴や閲覧行動から興味のあるテーマを把握し、
それに応じた情報や体験を個別に提供するようにしました。
また、サンプル提供やオンライン座談会など、
顧客がブランドと直接関わる機会も設けました。
すると、顧客の反応がこれまでとは大きく異なることに驚きました。
単なる購入者だった方が、ブランドの世界観や価値観に共感し、
自らSNSで発信したり、座談会に参加したりするようになったのです。
「自分がブランドの一部になれた」と喜ぶ声も届き、
顧客の熱量が目に見えて高まった瞬間でした。
従来の「売上を上げるだけ」の関係とは明らかに違う、
新しい絆が生まれたことを強く感じました。
ここで得た気づきは、非常に多くあります。
まず、AI時代のD2Cでは、
商品や価格だけで選ばれ続けるのは難しいということです。
顧客は情報にあふれる環境にあり、価格やスペックだけで
判断する時代は終わりつつあります。
重要なのは、顧客との関係性をいかに深め、
ファンとして育てるかです。
そしてさらに、ファンを単なる応援者ではなく、
ブランドの共創者に進化させることができれば、
従来の販促手法に頼る必要がなくなることも分かりました。
この考え方を具現化したのが、私が提唱するFanTech Commerceです。
従来のECは商品中心でしたが、
FanTech Commerceではファン中心の設計になります。
顧客がファンになることで、限定商品の先行予約や改善提案への参加など、
共創の機会が自然に生まれます。
また、顧客が自発的に口コミやSNSで情報を広めるため、
ブランドの信頼性も高まります。
AIはリアルタイムで顧客の反応を学習するので、
どの施策が最もファン化に寄与するかを精緻に検証し続けられます。
さらに気づいたのは、FanTech Commerceは単なる販売手段ではなく、
企業と顧客の関係性そのものを進化させる仕組みだということです。
顧客は購入者からファン、そして共創者へと成長します。
企業はその過程で得られる知見やエンゲージメントを活かし、
商品やサービスを改善できます。
結果として、従来の「売るだけ」の通販から、
ファンを育て、共に価値を創造する通販へと進化するのです。
教育×AIはEdTech、金融×AIはFinTechと呼ばれます。
では、通販（D2C）×AIは何でしょうか。
私たちはそれをFanTech Commerceと呼びます。
顧客→ファン→共創者へと進化する関係性こそ、
これからのD2Cが目指すべき道です。
AIを活用して顧客の心をつかみ、熱量を高めることで、
ブランドは単なる商品提供者から共創のパートナーへと変わることができます。
従来の販売手法に縛られず、顧客との絆を深め、
共に未来を創造する通販。これがFanTech Commerceの本質です。
診断のクイズはこちらになります。
あなたの事業はいまどの段階？
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通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
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東洋経済オンライン掲載 記事
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http://toyokeizai.net/articles/-/125443
