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ありがとうございます。
単なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
発信することで、小さな会社でも
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら
世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From:通販プロデューサーの西村公児
自宅のリビングにて
商品企画や経営戦略を立案するときに
必要な技があります。
本題へ
それは、ポジショニングです。
具体的な作業は、ポジショニングマップを
作成することになります。
料理を作るときに、
事前に仕込みがある通り、
事前に準備が必要です。
その事前準備はSTP分析の
SとTまで済ませておくことになります。
STP分析の「S」は
セグメンテーション(Segmentation)です。
市場を細分化して勝てる領域を決定することです。
市場の細分化の際には、
地理的変数・人口動態変数・心理的変数
行動変数という4つの軸があります。
地理的変数=
地域の規模・経済発展度・人口・政策
人口動態変数=
年齢・性別・所得
心理的変数=
価値観、趣向、ライフスタイル
行動変数=
消費者が実際に購入に繋がった要素
です。
セグメンテーションを行うことで、
顧客のニーズやどんな
顧客がいるのかが可視化ができます。
STP分析の「T」は
ターゲティング(Targeting)です。
細分化された結果の顧客グループを分析します。
その際には、6Rと呼ばれるフレームワークがあります。
1) 有効な市場規模(Realistic Scale)
→十分利益をあげられる規模か?
2)成長性(Rate of Growth)
→成長できる市場か?
3)顧客の優先順位
→顧客にとって優先順位が高く、影響力があるか?
4)到達可能性(Reach)
→顧客にアプローチできる?
5)競合状況(Rival
→ライバルは?
6)反応の測定可能性(Response)
→反応が測定できるか?
STP分析のSとTができると
ポジショニングマップと言われる2軸が
作成することができます。
ポジショニングマップを作ることで、
他社の商品と差別化を図ることができるか?
2軸で可視化するとわかりやすく
なります。
具体的な手順はこうです。
※ポジショニングマップの作成手順
①2つの軸を決定する
②軸と企業を照らし合わせる
ポジショニングマップを作る際に注意すべきことは、
2軸が独立した変数を作ることです。
12のマトリクスの要素を組み込むと
良いです。
決して、キャッチコピーなどの
小手先のテクニックではありません。
まとめると、ポジショニングとは?
ポジショニングとは、自社の製品が
どれだけ魅力的で他社と違うのかを
ターゲットである顧客に示す行為です。
ブリタニカ国際大百科事典によると
自社のビジネスやブランドを
顧客のニーズに合わせると同時に、
競争企業あるいは競争ブランドと
十分に差別を行ないながら
顧客の記憶の中にユニークに
位置づけること、
と記載されています。
ポジショニング戦略が成功するには、
マーケターの独りよがりなものにならず
【ポジショニング戦略の成功の4つの条件とは?】
①ターゲットサイズが適切か
②顧客に正確に伝わるか
③顧客が共感できるか
④企業理念・ポリシーと整合性がつくか
このあたりを考えてみてください。
【追伸1】
通販専門のコンサルティングって何?
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから11の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商600億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な6ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
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東洋経済オンライン掲載 記事
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