単なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
発信することで、小さな会社でも
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From：通販プロデューサーの西村公児
自宅の仕事部屋にて
CRM（顧客関係管理）においては、
いくつかの重要な数字を追跡し、
それらを活用することが重要です。
取るべき数値とその活用の仕方です。
大きくは２つに分かれます。
マーケティングα部（新規）とマーケティングβ部（既存）
の２つです。
１つ目は、マーケティングα（新規）の部分です。
その数値は、
顧客の獲得コスト(CAC)です。
顧客の獲得にかかる費用を追跡することで、
どのチャネルやキャンペーンが
最もコスト効果が高いかを判断することができます。
また、この数字を把握することで、
顧客の生涯価値（LTV）と比較し、
収益性を確保することができます。
CPC<LTV
であれば問題ないわけです。
２つ目は、マーケティングβ（既存）の部分です。
その数値は、
顧客の生涯価値(LTV)
です。
顧客が企業にどの程度の収益をもたらすかを
測定することができます。
この数字を追跡することで、
企業はどの顧客が最も価値があるかを判断し、
マーケティングα（新規）とマーケティングβ（既存）
の努力をそこに集中することができます。
３つ目は、マーケティングβ（既存）の部分です。
その数値は
顧客の満足度
NPSが代表的な測定数値です。
です。
顧客が企業に対してどの程度満足しているかを
測定することができます。
この数字を把握することで、
企業は顧客のニーズを理解し、
サービスや製品の改善を行うことができます。
また、不満足な顧客を特定し、
問題を解決することで、顧客離れを防止することができます。
４つ目は、マーケティングβ（既存）の部分です。
その数値は
顧客の維持率
です。
企業が保持する顧客の数を追跡することができます。
この数字を把握することで、
企業はどの程度の定期的なビジネスがあるかを把握し、
新規顧客獲得に集中することができます。
５%の離脱を防止すると25%の利益が改善されます。
また、顧客維持率が低い場合は、
企業が改善すべき点があることを示唆しています。
これらの数字を追跡し、分析することで、
企業は顧客との関係を改善し、
より収益性の高いビジネスを行うことができます。
CRM（顧客関係管理）は、企業が顧客との関係を維持し、
強化し、収益を最大化するための重要なビジネス戦略です。
CRMの成功を測定するために、
KGI(主要業績評価指標)とKPI(業績評価指標)が使用されます。
CRMの場合、KGIは、顧客満足度の向上、
リピート率の増加、顧客獲得数の増加などが挙げられます。
例えば通販の場合は、
・NPS＝▲10
・リピート率60%以上
・離脱率3%台
・2回目の残存率87%以上
などがあります。
これらの目標を達成するために、企業はKPIを設定します。
KPIは、ビジネスの目標を達成するために
必要な具体的な行動を表します。
詳しくは、こちらをご覧ください。
追伸１
ご興味をお持ちの方は、
ぜひ以下より、入手ください。
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まずは、自社ECの「よくある間違い」
についてお読みください。
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通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
企業ＨＰはこちら
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東洋経済オンライン掲載 記事
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