発信することで、小さな会社でも
なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From:通販プロデューサーの西村公児
自宅の仕事部屋にて
広告だけを出せば売れるという時代は、静かに終わりを迎えています。
今、多くの通販・D2C事業者が同じ問いを抱えています。
広告費を増やさずに、どうやって顧客を集めるかと。
あなたの事業にも、こんな兆候はないでしょうか。
毎月の広告費は増えているのに、新規顧客の獲得単価(CPA)は上昇し続ける。
利益が出ているように見えても、広告を止めた瞬間に売上が止まる。
これは「広告依存」という構造的な問題です。
多くの事業者が「広告→集客→また広告」のループに入り込み、
口コミ設計を後回しにしてきました。
その結果、体力勝負のレッドオーシャンに飲み込まれていきます。
このまま広告依存を続けた先に、何が待っているでしょうか。
SUPER STUDIO社の調査によると、EC・D2C事業者の66.5%が
デジタル広告費の高騰を実感しています。
競合が増え、広告単価はさらに上昇する見込みです。
口コミで集まる仕組みを今すぐ設計しなければ、利益の圧縮は避けられません。
では、どうすれば広告に頼らず顧客を集められるのでしょうか。
鍵はUGCの設計にあります。
UGCとは、購入者のレビューや写真投稿、SNSでの口コミのことです。
重要なデータをお伝えします。
YOTPO社が860万件の購買データを分析した結果、
UGCに接触した買い物客のCVRは5.6%。
非接触の買い物客は2.1%で、その差は約2.7倍です。
さらに、消費者の約50%が購入前にUGCを確認しているというデータもあります。
口コミの有無が、購入判断を左右しているのです。
消費者は企業のメッセージより、同じ立場の人の声を信頼しているからです。
ここで大切な視点があります。
口コミは待つものではなく、設計するものです。
私がコンサルティングで関わった食品通販のクライアントの話をします。
そのクライアントは購入後3日目に
ご感想をお聞かせくださいというメールを送る仕組みを作りました。
SNSでシェアいただけると次回10%OFFクーポンをお送りします
という一文を添えただけです。
月20件だった口コミ投稿が、3か月で月120件まで増えました。
口コミが積み上がると、新しいお客様が「みんなが良いと言っている」と
安心して購入します。
これがまさに集めて売るの設計の一つです。
今日から始められる一手をお伝えします。
購入後3〜5日以内に送るフォローメールに
ご感想をSNSでシェアしていただけますか?
という一文を加えてみてください。
たった1文の追加が、口コミという資産を積み上げていきます。
広告費に頼らない集客は、口コミの設計から始まります。
今日、あなたのフォローメールを見直してみましょう。
診断のクイズはこちらになります。
あなたの事業はいまどの段階?
更に、通販の実践基準書 はこちらから!
通販専門のコンサルティングって何?
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから11の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商600億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため全体的な6ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
企業HPはこちら
↓↓↓↓
http://luce-consulting.com/
東洋経済オンライン掲載 記事
↓↓↓↓
http://toyokeizai.net/articles/-/125443



