発信することで、小さな会社でも
なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From：通販プロデューサーの西村公児
自宅の仕事部屋にて
SPIN話法を使って、経営デザインシートの活用を効果的に説明します。
SPIN話法は、S（状況質問）、P（問題質問）、I（示唆質問）、N（解決質問）の流れで、
顧客やユーザーが抱える課題を明確化し、解決策を提案する手法です。
経営デザインシートの使い方をこのフレームに当てはめて解説します。
S（状況質問）：現状を把握する
まず、自社の現在の経営状況や資源について問いかけを行います。
経営デザインシートの「資源」部分がこれに該当します。
・現在、自社の事業運営において、最も重要な資源は何ですか？
・他社と比べて、自社の独自性を持つ資源は何だと考えていますか？
これらの質問を通じて、会社の強みや課題を明確にすることで、
次のステップに進むための基礎情報を収集できます。
P（問題質問）：課題を明確化する
現状の状況を踏まえて、自社が抱える課題や弱点に焦点を当てます。
経営デザインシートの課題セクションを活用します。
・現在、どのような理由で事業成長が思うように進んでいないと感じていますか？
・「自社の持つ強みや資源が、十分に活用されていないと感じるポイントはどこでしょうか？
これらの質問により、自社が直面している問題の本質を明らかにできます。
I（示唆質問）：影響を深掘りする
次に、課題が放置された場合にどのような影響が出るのかを具体的に考えます。
経営デザインシートの外部環境の部分を使い、課題が自社に与えるリスクを掘り下げます。
・もしこの課題を解決できなかった場合、どのような影響が長期的に発生すると考えますか？
・市場環境の変化に対して対応が遅れた場合、どのような競争上の不利が生じますか？
これにより、課題解決の重要性が認識され、
問題を先送りにしない意識を高めることができます。
N（解決質問）：解決策のメリットを示す
最後に、経営デザインシートを活用して課題を解決した場合のメリットを強調します。
価値のセクションがこのフェーズで役立ちます。
・もし自社の持つ独自資源を最大限に活用できた場合、どのような事業成長が期待できますか？
・経営デザインシートを用いて課題を整理し解決した場合、顧客に提供できる価値はどのように変わると考えますか？
これにより、経営デザインシートを活用することで得られる
具体的な成果や目標達成のイメージを共有できます。
SPIN話法を使うことで、経営デザインシートの各項目を効果的に活用し、
課題解決と事業成長を促進する方法が明確になります。
このプロセスは、現状の把握から始まり、課題の明確化、
影響の認識、解決策の提示へと進むため、
経営デザインシートを単なる分析ツールではなく、
実践的な戦略立案ツールとして活用するために役立ちます。
ぜひ、この方法を実践し、2025年の1月から
課題解決への第一歩を踏み出してみてください。
追伸１
ご興味をお持ちの方は、
ぜひ以下より、入手ください。
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追伸２
まずは、自社ECの「よくある間違い」
についてお読みください。
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通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
企業ＨＰはこちら
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東洋経済オンライン掲載 記事
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