単なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
発信することで、小さな会社でも
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From：通販プロデューサーの西村公児
自宅の仕事部屋にて
LTVを向上するためには
購入頻度や接点を増やすことが考えられます。
顧客と接点を増やすといった施策も有効ですが、
それよりも、接点を増加させる施策により、
購入頻度を増加させるという方法も、
顧客単価や購入継続期間が同等レベル以上であれば、
LTVの向上につながります。
接点を増やすなど購入頻度を高めるための対策として、
主に以下が挙げられます。
・DMやメールなどリマインドする
・販売時にクーポンを発行する
購入した商品がなくなりそうなタイミングで、
DMやメール・LINEなどを送付することで、追加購入を促せます。
ただし、お客様は他社の商品との
比較検討を行うことも考えられます。
よって、自社の商品のメリットを超えて
手に入る世界をしっかり見せる
などをアピールすることが大切です。
販売時にクーポンを発行すると、
有効期限内の再購入を促進できます。
こうした施策は競合他社への乗り換えを防いで、
顧客との良好な関係を構築するために有効です。
他にも継続利用者を増やすことが重要です。
一般的に既存顧客を維持するよりも、
新規顧客を獲得する方はコストが5倍かかります。
既存顧客をリピーターとして育成できれば
LTVの向上につながります。
そのために継続利用者を
増やすという方法もあります。
継続利用者を増やすためには
次のような施策が挙げられます。
・メールマガジンやSNSによる情報発信を行う
・定期購入サービスを導入する
・ポイントカードを導入する
・メルマガやSNS・LINEなどでキャンペーンを実施する
定期購入サービスを導入して商品の割引を行うと、
継続的な利用を促せます。
ポイントカードを導入して、ポイントによる値引き
会員ランクに応じたサービスの提供を行うことで
リピーターの育成にも有効です。
継続利用者を増加させるには、
メールマガジンなどの情報発信によって
顧客との関係性を築く必要がありますが、
多くは、キャンペーン系になるので関係性まで構築することは
難しいです。
継続利用のメリットを打ち出すためには
2方向からのアプローチを検討しましょう。
2方向とは、
一つ目は、自社の商品やサービスはなぜ、世の中に
出したのか？という考え方やビジョン的な方向性です。
2つ目の方向性は、有益なコンテンツ的な情報
と組み合わせて使うと〇〇になれるというお役たち
情報です。
ここでのポイントは、商品やサービスの範疇を自社の枠を
超えて使えるかが大きなポイントになります。
その延長として考え方を変えて
新商品やサービスの情報を発信したりすると
顧客との継続的な関係性の構築につながります。
ただし、自社の商品やサービスのアピールのみを
行うと押し売り感から敬遠されることもあります。
このように自社に関連したお役立ち情報も伝えるなど、
顧客が興味を持つような有益な内容をコンテンツ化にする
ことが重要なポイントです。
詳しくは、こちらをご覧ください。
追伸１
ご興味をお持ちの方は、
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まずは、自社ECの「よくある間違い」
についてお読みください。
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通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
企業ＨＰはこちら
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東洋経済オンライン掲載 記事
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