発信することで、小さな会社でも
なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From：通販プロデューサーの西村公児
自宅の仕事部屋にて
「とりあえずクーポンを送れば大丈夫」
その思い込みが、リピート率を下げています。
とりあえずクーポンを送っておけばリピートしてくれる
そう思っていませんか。
実は、その思い込みがリピート率を下げている可能性があります。
2026年のEC市場は成熟期に入りました。
広告単価は上昇し続け、資金力のある大手企業が低コストで大量出稿できる時代です。
新規顧客を獲得するコストは、既存顧客を維持するコストの5倍かかるとされています。
（出典：gondola.com「LINEで売上アップ！」2026年2月）
それでも多くの通販事業者が、新規集客に予算を注ぎ込み続けています。
手元に残るお金が減り続ける構造から、なかなか抜け出せないのです。
問題の根本は「CRMを販促機として使っていること」にあります。
あるD2Cブランドの失敗事例があります。
リピート率を上げようとCRMの配信本数を増やしました。
クーポン、まとめ買い訴求、期間限定セール……。
次々と打ち続けた結果、ブロック・配信解除が急増しました。
顧客は「欲しい情報がない」「売り込まれている」と感じたのです。
リピート率はむしろ下がり、LTVが悪化しました。
（出典：marketingone.co.jp 2026年3月）
顧客が離れる理由は「商品が嫌い」なのではありません。
使い方がわからない
不安が放置されている
売り込まれすぎている
の3つです。
正しいCRM設計の順序は、シンプルです。
①不安を消す → ②使い方を渡す → ③続け方を提案する。
この順番を守るだけで、再購入が自然に増えていきます。
実際の成果事例があります。
国内某アパレルブランドは、LINE友だち70万人への一斉配信を見直しました。
性別・嗜好性・行動データを組み合わせたセグメント配信に切り替えた結果、
LINE経由のEC売上が前年比113%に向上しました。
同時に配信コストの削減にも成功しています。
（出典：gondola.com「LINEで売上アップ！」2026年2月）
ここに、西村公児が『伝説の通販バイブル』で提唱する
「1・3・2の法則」の本質が重なります。
1カ月以内に3回の違うアプローチで、2回の違うオファーをせよ
という原則です。
大切なのは「違うアプローチ」という部分です。
毎回クーポンを送ることは「同じアプローチの繰り返し」に過ぎません。
使い方案内・体験共有・顧客の声紹介
アプローチを変えながら接触回数を積み上げることが、リピートへの正道なのです。
では、今日から何をすればいいでしょうか。
まず、顧客リストを3つに分けてください。
「初回購入者」「継続購入者」「休眠顧客」です。
この3分類をするだけで、送るべき内容がまったく変わります。
初回購入者には「使い方サポートメール」を1通送ってみてください。
「クーポンではなく、使い方のコツ」を届けるだけで、顧客の反応は変わります。
これが、体験支援型CRMへの最初の一歩です。
診断のクイズはこちらになります。
あなたの事業はいまどの段階？
更に、通販の実践基準書 はこちらから！
通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
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東洋経済オンライン掲載 記事
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http://toyokeizai.net/articles/-/125443
