単発信することで、小さな会社でも
なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From：通販プロデューサーの西村公児
自宅の仕事部屋にて
小さな会社は他社の過去の成功例は大いに参考にしてください。
アップル社もナイキ社も、最初は小さな会社だったのです。
商品でなく、あなたや会社の生き様、らしさ、
ビションをブランド化するように注意しましょう。
あなたの会社は、単なる商品を売っている会社ではなく、
ビジョンや信念、夢などを売っているのです。
結果として、うまく「間口が広い」ブランディングができれば、
「商品は何でもいいので、あなた（の会社）から商品を買いたい」
と思ってくれるお客さまが増えていきます。
そのためには、あなたの信念や価値観に基づいた、
UVPを投影した商品企画が必要なことを再度確認してください。
あなたの会社にしかない、
一貫したストーリーをお客さまは求めているのです。
ここまでに説明してきた「商品やサービスをお客さまに直接売る」
という視点ではなく、
少し違う切り口での手法をいくつかお伝えします。
それは、たとえば「テレビや雑誌などのメディアに、
あなたの商品やサービスを取り上げてもらい、
それによって一気にお客さまを拡大する」
という視点があります。
また、「お客さまの満足度をさらに上げる」という視点、
「他社とのちょっとした違いをつくる」といった視点です。
これらの視点での施策は、あなたのネット通販ビジネスの売上を、
さらに加速させてくれるはずです。
更に、データ管理する力をつけることでさらに加速します！
例）2023年5月19日現在を起算に過去1年間は、
2022年5月20日から2023年5月19日までです。
その期間の売上金額と顧客数
で売上金額を顧客数で割り算します。
（過去1年間の店頭売上∔オンライン売上の総売上金額合計）÷
同時期の過去1年間の利用人数（伝票数ではない）
になります。
期間内の対象顧客の考え方ですが
期間内に利用されたすべてのユーザーになります。
基本は、①で考えますが、時系列で月次単位で見ていきますので
新規と既存の推移は見えてきます。
懸念している新規の顧客のCPAの管理も解消できます。
理由は、期間の中で既存顧客と新規顧客が混在するからです。
なぜなら、5月度（5/31を起算月日とした場合）
過去1年間は、2022年6月1日から2023年5月31日までです。
この中で5月1日から5月31日までに
売上が発生した場合、1回目は初回の方は新規になるからです。
2回目以降は既存顧客になるからです。
しかもR（最新売上日）が30日以内になるからです。
CRMは顧客視点になるので、
オンライン売上の総売上金額合計も含めて
店頭を含めてすべてのユーザーのLTVをみるのが原則です。
詳しくは、こちらをご覧ください。
追伸１
ご興味をお持ちの方は、
ぜひ以下より、入手ください。
↓↓
Amazonの顧客分析テンプレート(β版)の入手ページはこちら：
※解説動画あり
追伸２
まずは、自社ECの「よくある間違い」
についてお読みください。
更に、通販の実践基準書 はこちらから！
通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
企業ＨＰはこちら
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東洋経済オンライン掲載 記事
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