発信することで、小さな会社でも
なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From：通販プロデューサーの西村公児
自宅の仕事部屋にて
現在、貴社の運営において「会員数」や「売上」といった
表面的な数字は日々追われていることと存じます。
しかし、その内訳をどれだけ詳細に把握できているでしょうか。
具体的には、以下の項目をリアルタイムでモニタリングできているか、
まずは現状を整理させてください。
現在の継続人数と、その方々の平均LTV（顧客生涯価値）
退会会員の平均LTV（どの段階で利益貢献が止まったか）
離脱のタイミング（半年以内・1年以内の退会率）
在籍日数別の分布（0〜99日、100〜199日、200〜299日、300〜365日）
収益を支えるLTV上位1%のコア層の人数
これらは健康診断でいう「血圧」や「血糖値」のようなもので、
事業の健全性を測るための基礎データです。
もし、これらの指標が曖昧なまま運用を続けているとしたら、
そこには大きなリスクが潜んでいます。
例えば、新規獲得が順調に見えても、
実は「半年以内の退会率」が高止まりしていれば、
獲得コストを回収できないまま会員が入れ替わる「穴の空いたバケツ」状態に陥ります。
また、「年間60回以下の層」がどの程度いるかを把握できていなければ、
彼らがサイレントカスタマーとして、
ある日突然一斉に退会する予兆を見逃してしまうことになります。
なぜ退会者が減らないのか・なぜ客単価が上がらないのかという問いに対し
根拠のある答えを出せないことは、経営判断において最大のボトルネック
となっているのではないでしょうか。
この状態を放置することは、単なる「字の不透明さに留まりません。
在籍日数100〜299日の、いわゆる継続の壁にぶつかっている層へのフォローを怠れば、
本来LTVを伸ばせたはずの優良顧客候補をみすみす逃すことになります。
もしLTV上位1%の特性を分析できていなければ、
彼らを満足させる真の価値が分からず、
競合他社に引き抜かれた際の損失は計り知れません。
利用頻度が極端に低い層と高い層の割合を放置すれば、
スタッフの配置や設備の最適化も的外れなものとなり、
結果として「顧客満足度の低下」と「コストの増大」が同時に進行する恐れがあります。
そこで、今回挙げた全標を統合的に管理・分析することを提案いたします。
これらの指標を可視化することで、以下のような劇的な変化が期待できます。
離脱の予兆管理: 在籍日数別の退会率に基づき、
離脱リスクが高まるタイミング（例：90日目）で
ピンポイントにアプローチが可能になります。
優良顧客の育成
年間120回以上利用する層の行動パターンを抽出し、
他の会員へ横展開することで、全体のLTVを底上げできます。
投資対効果の明確化
継続会員と退会会員のLTVの差を直視することで、
カスタマーサクセスにいくらコストをかけるべきかの判断基準が明確になります。
これらの指標は、単なる記録ではありません。
貴社の未来の利益を確実なものにするための「航海図」です。
まずは、現状の「在籍日数別の分布」から分析を始めてみませんか？
昨日の診断のクイズはこちらになります。
あなたの事業はいまどの段階？
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通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
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東洋経済オンライン掲載 記事
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