本日もお忙しい中、
ご覧いただき
ありがとうございます。
単なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
発信することで、小さな会社でも
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら
世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています
From：通販プロデューサー西村公児
銀座の事務所にて
今日は、2020年最初の実践道場のグルコンがありました。
昨年の当社の上手くいかなかったこと、失敗事例を
共有して開示をしました。
同じ過ちをマーケティングにおいて
侵さないことは失敗学ぶとても重要なことです。
本題へ
メルマガとステップメールの違いって何ですか？
という質問をもらいました。
CRM施策の中でメルマガ施策はとても有効です。
会員ユーザーに向けてメールを配信する
という点において、
メルマガとステップメールは
同じようにみえます。
しかし、目的や配信方法が明確に異なります。
流行りのLINEも重要ですが、
昔からあるメルマガも昔も今も変わらず
普遍なテクニックです。
ネット通販の担当者の中には、
メルマガ配信を行っている方も多いはずです。
自社の商品情報や、
会員限定の情報などを
メルマガを使って配信をしていると思います。
メルマガは様々なコンテンツを
個々人に向けて配信できるのが特徴です。
このメルマガの目的は、情報提供になります。
つまり、セールスではありません。
配信タイミングを顧客の属性に合わせて
時間や日時を合わせることはとても重要です。
とはいえ、日頃からメルマガを送り続けていると、
効果がイマイチと感じることも多いと思います。
メルマガ登録者が増減・開封率・CV率
のＫＰＩも重要ですが、継続することが
一番影響力が出ます。
メルマガは、主に自社が紹介したい商品や
サービスを自社のタイミングで配信する
という前提があるのです。
あくまで主体は
ネット通販の企業側にあるのが
メルマガの特徴です。
同じような種類にステップメールがありますが、
このステップメールは、販促に使う目的が
大手のやり方です。
小さな会社の目的は、教育することに
なります。
教育するとは、抵抗心理の壁を排除する
ことになります。
つまり自社のタイミングではなく、お客様視点が
ベースになります。
「for you」視点となります。
ステップ１
信頼の壁の突破
ステップ２
安全・安心の壁の突破
ステップ３
機会の壁の突破
ステップ４
効果・効能の壁の突破
になります。
よって、特定の期間で複数のメールを
シナリオ形式で配信する
という特徴があります。
1通で完結せず、
1通目から最終配信までが一貫したテーマ
シナリオを持っています。
よって、お得なセール情報などは
ステップメールではありません。
ステップメールは
お客様が求める情報を、
関心の高い順番で送信するのが特徴です。
メール内容がワンパターンに
なってしまってしまう原因は、
目的と手段が明確ではないからです。
読者にとってメリットのある
情報を継続した連載形式で配信する
教育の育成がステップメール
になります。
問題解決の手段として利用できます。
いずれにしてもメルマガ・ステップメールの
適正な配信は、ターゲットに合わせた
シナリオ設計を行うことになります。
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通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
【追伸２】
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東洋経済オンライン掲載 記事
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