本日もお忙しい中、
ご覧いただき
ありがとうございます。
単なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
発信することで、小さな会社でも
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら
世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From：通販プロデューサーの西村公児
自宅のリビングにて
オンラインで売れる企業と売れない企業の
違いとは？
緊急事態宣言も解除され、飛沫防止を
意識しながら経済活動にも力を入れる
企業も多くなるはずです。
本題へ
自社の商品が売れるメディアが何なのか
わかっていないケースが多いです。
よって、その目利きができるまでは
あるスキルは必須になります。
そのスキルは、ファン化のスキルです。
お客様のファン化は、メディアの目利きが
出来るまで、オンラインで販売する
時の必須でしかも重要なスキルになります。
毎回、新規を獲得するだけ
甘くはないからです。
やはり、自動化のファネル
のシクミを構築する必要が
必要です。
売上＝数量×単価×回数
に分解できるように
ビジネスの成功＝コンセプト×商品力×市場性
になります。
ビジネスの成功には、
お客様のリピートは欠かせません。
特に規模の小さい中小企業では、
新規のお客様を開拓するよりも、
リピート客を狙うほうが効率的にも良いです。
マーケティングの神様と呼ばれるあのコトラー氏
も言っています。
新規と既存のコストの比率は「1:5」で表せます。
新規を開拓するためには
5倍のコストがかかる計算になります。
既存のお客様の方が、よりコストを
かけずにファンになっていただけます。
これは通販だけではなく、全ての事業に言えます。
商品力を持つことは、重要ですが、
ターゲットの顧客のニーズにあっていないと
売れ続けていきません。
中小企業がオンラインで成功するためには、
年間リピート率60%以上は欲しいです。
通販ビジネスでも、長く生き残るためには
リピート率が重要になるのです。
大手企業は年間のリピート率を
60%以上達成している企業は多いです。
中小企業がオンラインビジネスを行う場合も、
大手と同じ数値を目指すことが望ましいです。
しかしながら、達成方法は、
広告のみに依存しないやり方が良いです。
上手に最初からファンになるように
一緒に作ってください。
定期購入の縛りが有効だった時は、
初回購入者のうち87%が
2回目の購入に踏み切れば、
達成していました。
解約する人が一定数いますが、
致命的な巣内まで解除されないからです。
定期購入の縛りはそれだけ
有効だったノウハウだったのです。笑
よって、年間のリピート率も
60%以上になる可能性が高かったのです。
２本目の柱を構築するときには、
商品力はあることが前提で、
市場性とコンセプトの２つを
最初にユーザーを巻き込んでおいてください。
SNSを毎日更新してるのに
売上に繋がらない…
メルマガを書いているけど稼げない…
ネット広告を出しても稼げない…
ホームページを作ったけど集客できない
などの解決にも役に立ちます。
なぜなら、どこの市場を攻めて
自社の強みを良く理解していると
手当たり次第に、アプローチをしないからです。
オンラインで販売するスキルには、
自社のコンセプトが刺さる
メディアが何なのか？
ハッキリわかっています。
全く当たらない企業は
自分のビジネスに合った
コンセプトが刺さらないし
メディアもわかっていないケースが
圧倒的に多いです。
【追伸１】
通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
企業ＨＰはこちら
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東洋経済オンライン掲載 記事
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http://toyokeizai.net/articles/-/125443
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