本日もお忙しい中、
ご覧いただき
ありがとうございます。
単なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
発信することで、小さな会社でも
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら
世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています
From:通販プロデューサー西村公児
自宅のリビングにて
舘山寺温泉から東京に戻ってきましたが、
断片的な渋滞で大変でした。
事故渋滞があると本当に困りますね!
本題へ
令和2年のお正月は、今年の主流になる
サブスクリプションモデル
についてお伝えします。
なぜ「LTV」が重要視されるのか?
新規顧客の獲得単価が上がっている昨今
顧客生涯価値と呼ばれている
LTVを無視することはできなくなりました。
LTVが無視できなくなった背景には、
以下の理由があります。
1:5の法則で言われている通り、
新規顧客開拓を行う広告費
がかさむからです。
つまり、ユーザー1名を獲得するために
必要となる広告費のコストがかかり過ぎて
新規顧客の獲得ができないのです。
この記事では、これからネット通販にも
サブスクリプション的なモデルを
提供しようと考えている企業様、
あるいはサブスクリプションを既に
展開していても思うように
収益が上がらず悩んでいる経営者様向けに、
経営指標としてのLTVの高め方
について解説をしていきます。
顧客「生涯」価値の観点のLTVを加えると、
事業性の評価結果も、
用意できる打ち手も変わってきます。
それではLTVを高めるために、
どのような施策が考えられるでしょうか。
先に挙げたとおり、LTVを構成する
要素は大きく以下の3点です。
1顧客単価
2継続率(残存率)
3解約率
1は、単品リピート通販は弱く、Eコマース型の
通販が強いです。
そのメニューは、
既存顧客へのアップ(サーブ)セル/クロス(サーブ)
をはかることで単価を上げることになります。
また、3の解約理由となるのが
商品が余るという要素が多いので
商品の使い方だけではなく、
なぜ、使い続ける必要があるのかを
説明する必要があります。
購入しない要素を、1つ1つ潰していく
解約になりやすい
タイミングで何らかの
インセンティブを提供するのも
Eコースでは有効です。
いずれも、早急に実行すべき施策ですが、
実はこれらのことを考える前にやるべきことがあります。
それは顧客のロイヤリティを高めることです。
事前期待を超えるということです。
小手先でノウハウのみでは、
大きな改善は期待できません。
基盤となる顧客ロイヤリティが
高まってこそ、効果を発揮してきます。
顧客のロイヤリティを高める手順は3つです。
ステップ1
顧客ロイヤリティを把握する
顧客ロイヤリティを把握する上では、
NPSが有効です。
顧客ロイヤリティは
以下3点に多大な影響を及ぼすことが、
データ分析がわかっています。
・購入頻度
・購入単価
・口コミの発生率
ステップ2
顧客ロイヤリティ毎に顧客群
を次の3つのセグメントに分類します。
・ロイヤリティ高(10・9)
・ロイヤリティ中(8~7)
・ロイヤリティ低(6~0)
ステップ3
セグメント別にアプローチの手法を検討します。
・専任担当をつけた手厚い対応
・複数担当者による対応
・人手を介さないテクノロジーによる対応
例、メールやチャットなど
です。
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お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから11の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商600億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な6ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
【追伸2】
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東洋経済オンライン掲載 記事
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