単なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
発信することで、小さな会社でも
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From:通販プロデューサーの西村公児
自宅の仕事部屋にて
前回の記事の続きになります。
LTVを向上させることの方向性について
解説していきます。
購買してもらう頻度を上げることで、LTVの向上が見込めます。
単純接触効果ともいわれています、
そのために最も有効な手段は、
頻繁に自社商品・サービスの情報に触れてもらうことです。
情報に触れる機会を増やすことで、
それまで興味のなかったことでも興味を持つようになります。
これを森羅学の言葉では単純接触効果と呼びます。
たとえば、ECサイトのセール情報や
新製品情報を顧客に届ける機会を増やすことで、
ECサイトにアクセスしてもらう頻度も上がりやすくなります。
さまざまな手段で顧客にECサイトの情報を届けましょう。
LTVを向上させるポイントの1つが、
顧客離れを防いで継続利用率を上げることです。
顧客フォローなどで継続利用率を
上げることもできます。
具体的には、購入頻度の低下や、
サービスの解約を防ぎます。
そのためには、「なぜその顧客が離脱・解約したのか」
という原因を特定して、解決策を講じることが大切です。
たとえば、ECサイトの問い合わせ窓口に
おける対応を徹底したり、購入忘れを防ぐような
通知を入れたりと、顧客フォローを充実させることで対応できます。
⑤施策のコストを下げる(自動化など)
LTVを向上させるための施策コストを抑えられれば、
得られる利益も相対的に大きくなります。
そのため、LTV向上のために施策を考案しても、
それがどの程度費用対効果として
表れるのかを考えることが大切です。
たとえば、ECサイトの顧客分析や
商品の売れ行きチェックを自動化できれば
分析にかかる費用を削減できます。
ECサイト運営において、
手間を削減できるさまざまなツールが存在するため、
上手く利用してコスト削減に活かしてください。
ただし、施策コストを下げすぎても、
商品・サービスの品質を落とすことにも繋がりかねません。
そのため、基本はLTVの向上を
軸にしたリピート施策に生かせるような
コストダウンを見据えてください。
LTV向上のポイントを紹介しましたが、
ECサイト運営では具体的に
どのような施策をとれるのでしょうか。
ここでは、前述したポイントを踏まえて
ECサイトで実施できる施策案を紹介します。
①メールマガジンの利用
メールマガジンの導入は、顧客の購入頻度を上げたり、
顧客離れを防いだりするのに有効な手段です。
たとえば、ECサイトで商品を購入した顧客へ、
セットで使いたくなるような商品の紹介や、
消耗品を使い切るタイミングでの
再購入の案内を送れると、再度ECサイトへ
訪れてもらえる確率が高まります。
他にも、メールアドレスではなく
電話番号を用いたSMSやLINEも利用するのも1つの手です。
メールよりも目に触れてもらえる可能性が上がります。
しかしながら、LINEはキャンペーンなどの宣伝をするとすぐに
ブロックされますので気を付けてください。
詳しくは、こちらをご覧ください。
追伸1
ご興味をお持ちの方は、
ぜひ以下より、入手ください。
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Amazonの顧客分析テンプレート(β版)の入手ページはこちら:
※解説動画あり
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まずは、自社ECの「よくある間違い」
についてお読みください。
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事業会社で実務を実践し、ゼロイチから11の事業を成功させた専門家である、
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これまで年商600億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な6ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
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東洋経済オンライン掲載 記事
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