単なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
発信することで、小さな会社でも
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From：通販プロデューサーの西村公児
自宅の仕事部屋にて
今回は、最近のD2Cや通販の型を使用する成功モデル
についてお伝えします。
少し前の単品リピート型の通販は
・日々使用される化粧品・美容雑貨・健康食品などのアイテム
・年間で4〜5回以上購入される可能性がある商品
・他社にはない独自の強み（UVP）がある
販売方法としてネットを販売できること
初回購入割引があり、まとめ買いの
売り方があることも特徴です。
全体設計図のマーケティングが
仕組みとして構築できたら
マーケティングに移行していきます。
通販ビジネスの型は
大きく2つのフェーズから
成り立っています。
第一のフェーズがマーケティングaの
「広告投資による新規会員獲得フェーズ」
第二のフェーズが
マーケティングの獲得した会員の
リピート購入による
「リピート売上獲得フェーズ」となり
これがバックエンドモデルの
所以でもあります。
通販のビジネスモデルの型は
全体設計図のマーケティングの
バックエンドモデルです。
バックエンドモデルから構築する際には
計算式から考えることが重要です。
その回収期間は
紙媒体を使用する場合は
2年間で回収する
ネット媒体を使用する場合は
1年間の回収を目安にしてください。
総合通販の予実管理は
このくらい詳細に
科目を分けて管理をしていますが
全体を見ないで
細かい枝の数値を見ていても
儲かっているのかどうかはわかりません。
年商10億までの通販ビジネスの場合
私が推奨しているモデルは
変動費率55% (限界利益率45% )です。
取り扱う商品や
販売チャネルによっても大きく異なります。
ちなみに
変動費率65% (限界利益率35% )が
総合通販(ネット以外)の
基準値となっています。
また、アマゾンで22%
楽天市場14%を目安に
利益を確保する試算をしましよう。
売れる通販のビジネスモデル型を使用する前に
前提条件として、必ず次の4項目は
クリアーするようにしてください。
1．勝ち目がある市場を狙う(成長性&市場性)
2．大手通販が参入しない（領域を狙う）
3．大手が取り扱わない商材を狙う(悩み系)
4．売上管理ではなく（顧客管理(年間LTV)を行う）
このように、製品管理や月次管理ではなくしっかり
顧客管理をして、顧客を区別することが
結果大きなCRM施策になります。
考え方の順番としては
・顧客にとっての価値を考える
・他社商品との差別化を図るブランディングストーリーを先に考える
・リピート購入を前提にした商品作りをする
・SNSの活用するため先にファンを集める
・ツーステップマーケティングを基本に考える
・頒布会やBOXのサブスクコースを取り入れる
なぜこのような流れの成功確度が良いかといいますと
新規顧客獲得にコストがかかるので、広告費で終わってしまいます。
また参入障壁が低いので資金がある
大手企業はがっつりかけてきます。
よって、少し知恵をひねり出す必要があります。
詳しくは、こちらをご覧ください。
追伸１
ご興味をお持ちの方は、
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まずは、自社ECの「よくある間違い」
についてお読みください。
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通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
企業ＨＰはこちら
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東洋経済オンライン掲載 記事
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