通販ビジネスの商品原価率と得られる利益の重要性について

今日は、個別に支援をさせて頂いているクライアント様が
来社されました。

通販ビジネスの構想を再設計する場合には、
必ず、以下を確認します。

・ターゲット層
・ペルソナ
・UVPストーリー
・製品
・変化（A→Bのベネフィット）
・コンセプト
・共通の敵と新しい敵
・キャッチフレーズ

通販ビジネスのゼロイチ時に一番問題になってくるのは商品の原価率になってきます。

本日はその原価率の目安を共有したいと思います。
化粧品　・・・　10～20％　※15％以下が理想
健康食品・・・　10～20％　※10％以下が理想
食　品　・・・　30～40％　※40％以下が理想

通販ビジネスで1袋2000円前後の販売価格で提供している健康食品であれば、だいたい300円前後が製造原価になります。

一般消費者から見た感覚では、どれだけ利益を出しているのか？と思われがちだが、広告費や顧客維持コストがその他にもかかります。

よって、このあたりが妥当な数値になるわけです。だからこそ、健康食品で原価率が30％近くになってしまうと通販ビジネスはかなり厳しくなります。

その理由として、店舗がないネット通販は、広告が主体のビジネスになります。

そのために前述の項目以外にも
・配送料
・支払い手数料
・コールセンター費用
・倉庫費用

などにかなりの費用をかけなければいけません。商品原価が高いと損益の構造がくるってくるのです。

まず、この点を理解した上での商品企画や開発を行うことが重要です。

既存の通販事業がうまくいっていない場合に見直すべきポイントして広告費のかけ過ぎと商品原価になります。

原価を下げるためには大量発注や発送のための梱包資材の見直しなどが基本的な視点になります。

しかしながら、規模の小さい通販会社や始めたばかりのゼロイチ段階での大量発注は、単なる在庫過多になります。

売れなかった際の在庫リスクがドライテストをしていないとかなり危険なので事業拡大をしながら徐々に原価を下げていくような取り組みが必要ですね。

そういった点では、仕入商品などでは商品原価を下げることが難しいことが多いです。

スタート段階で適切に判断できる通販ビジネス経験者がいないと、自社内で実施するには、リスクが高すぎます。

運用段階では原価率と利益は分けて考えなければいけません。

たとえば、
（１）販売価格20,000円　商品原価6,000円の健康食品
（２）販売価格5,000円　 商品原価750円の健康食品

（１）の場合は商品原価率=30％
（２）の場合は商品原価率=15％
となります。

また、商品を発送する送料や販促費支払い手数料などはほとんど変わりません。

たとえば、送料が1,000円だった場合、
（１）の場合は販売価格の5％の送料負担
（２）の場合は、20％の送料負担
となります。

商品原価率が若干高くても、商品原価率が若干高くても、その他の費用が同じであれば得られる利益は、(1)のほうが圧倒的に高いのです。

そのため、事業は、（１）のほうが展開も楽にできるのです。販売価格が高い分、購入までのハードルが高くなるので広告のCPAが高いという事情もあるので、安易に価格を上げた方が良いという訳ではありません。

そこは間違えないでくださいね。