単なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
発信することで、小さな会社でも
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From：通販プロデューサーの西村公児
自宅のリビングにて
小さな会社のための
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本題へ
あなたは自社のリピート率を把握されていますか？
リピート率は、全体の顧客人数のうち
２回以降のリピート購入がある顧客の割合のことです。
リピートは、一度以上自社の商品を
購入したことがある顧客が再度購入することを指します。
ECサイト全体において、
一体どれだけのリピート率があるのでしょうか？
まずは全体のリピート率から把握してください。
月の新規獲得件数や商材によっても多少変動はありますが、
全体では購入後何もフォローをしていない
リピート率はおおよそ、20%前後です。
つまり80％以上のお客さんは離脱をしています。
逆に対策をしてリピート率を高めるために
購入後のフォローを行っているショップはどうでしょうか？
フォローを行っているショップは、
40％前後という数値となっています。
業界によって、数値は前後しますが、
対策を行うことによって、
2倍近くのリピート率を上げることができます。
製品を超えて世界観までを提供している
ショップは60%以上のリピート率があります。
健康食品・化粧品業界の平均リピート率は
どのくらいかご存知ですか？
栄養ドリンクやサプリメントといった健康食品
や美容液などの化粧品を取り扱う
ショップの平均リピート率は、
平均50％と高い数値はあります。
健康食品や化粧品は日ごろから消耗品
として使われることが多いです。
D2CやEコマースにおいても、
人気のある商材です。
自社だけでなく、他社でも取り扱っている
消耗品を販売する場合は、
差別化をすることが大切になって来ます。
ユーザーにとって同じ商品であれば
送料無料やポイント付与、
最安値かどうかが商品を選ぶ判断基準となるからです。
定期購入や初回モニター、
会員ランク制度施策を積極的に設けている
サイトは、継続して自社のサイトで商品を
購入してもらう仕組みを取り入れていくことが大切になります。
単純に他社に比べて、質の高い商品を作る事も大切です。
継続して商品を購入したくなるような
工夫を取り入れることが大切です。
季節に合わせたクリスマスコフレ商品の充実度やクーポンの配布
LINE公式アカウントやTwitterやInstagramと
いったSNS活用の重要度も増していくとリピート率は60%まで到達します。
リピート率の上昇は、リピートの売上が伸びていることを意味します。
では、なぜリピートが大切なのか？
その答えは、新規顧客に対しては
広告費を投下し集客をします。
広告というのは会計的には変動費です。
しかし、D2CやEコマースの煽りを受けて、
広告を出稿している企業は年々増え続けています。
そのため、出稿費用は変動し、広告費が高騰し
一定の金額で運用し続けることはできないのです。
だからこそ、広告から脱却は必須になるわけです。
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ご興味をお持ちの方は、
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追伸２
まずは、自社ECの「よくある間違い」
についてお読みください。
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通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
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東洋経済オンライン掲載 記事
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