単発信することで、小さな会社でも
なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From：通販プロデューサーの西村公児
自宅の仕事部屋にて
商品を企画して、「これは売れそうだ」という
意気込みだけですぐにたくさんの商品を作ってしまうことは危険です。
資金が続くうちは広告を出すことでなんとか
売上を立てられるかもしれませんが、
広告費が尽きた途端に、売上が急減して在庫過多になってしまいます。
トータルで大きな損害が発生することも考えられます。
このようなリスクを回避するために行うのがドライテストです。
どんなビジネスでもPDCA（計画→実行→問題の確認→修正）の
サイクルを回しながら段階を踏んで発展していくことが大切です。
いきなり大量生産してしまうと、
このようなPDCAを回すことができなくなります。
ドライテストを行うことは、PDCAサイクルを回しながら
継続的に売上をつくるための手段といえます。
PMF(プロダクトマーケットフィット)という考え方と同じです。
PMFとは、提供しているサービスや商品が、
顧客の課題を解決できる適切な市場で
受け入れられている状態のことを指します。
ソフトウェア開発者のマーク・アンドリーセンが広めた概念と言われ、
ベンチャー企業や新規事業を始める際によく聞く言葉です。
昨今世界では趣味や考え方、ライフスタイルが多様化しており、
それに伴い提供されているサービスや商品も増えています。
そんな中、PMFに到達していない状態、
つまり適切な市場にサービスや商品を提供できていなかったり、
そのサービスや商品を受け入れる市場(ニーズ)がないと、
どんなに規模を拡大しても事業は失敗に繋がってしまいます。
つまり「市場(ニーズ)」と「それに合ったサービスや商品」が
重要であるということです。
ドライテストのステップ
一般的にドライテストとは、試作段階で実際に販売して、
顧客の反応を確かめるテストのことを指します。
ミニマム通販では、売り出したい商品の企画コンセプトと
ターゲットのニーズが合致するか否かを、
SNSで投稿して判断します。
そしてコンセプトとニーズがおおよそ合致していると判断できた段階で、
第2弾のドライテストとして、
小ロットのMVP
（Minimum Viable Product：実用最小限の製品）を作って販売します。
なるべくコストをかけることなく、
最低限の製品やサービス、機能を持った試作品を出し、
顧客の反応を探るということです。
このテストでは、顧客がどのような視点で買い物をするのかを把握し、
より満足してもらえる商品やサービスを開発するためのヒントを得ます。
そこで、事前期待と購入後の評価が同等か（または超えたか）、
その他、顧客の意見や感想をインタビューで吸い上げます。
インタビューはさまざまな会社やネットショップで行われる手法です。
座談会などを開催し、顧客が抱えている問題と
提供している解決方法がしっかりと合っているか、
実際の流れや事前期待に合致しているか否かを確認します。
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通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
企業ＨＰはこちら
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東洋経済オンライン掲載 記事
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