単発信することで、小さな会社でも
なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From:通販プロデューサーの西村公児
自宅の仕事部屋にて
大手と呼ばれる通販会社の多くは、
価格帯や時間軸、顧客の年齢などのさまざまな切り口で、
常にアップセルを繰り返していく
販売するためのファネルを複数持っているのです。
当然ながら、こうしたアップセルへと誘導し、
リピート購入を実現するように、
サイトの見せ方もさまざまに工夫がされているのは言うまでもありません
(売上ランキングなど)。
ネット通販は商品ありきのビジネスではなく、
仕組みのビジネスです。
ぜひ、あなたの会社のビジネスにも、
さまざまな切り口で3階層のファネル
(フロントエンド・ミドルエンド・バックエンド)
をつくってください。
こうしたファネルをうまくつくることができれば、
単なるネット通販から、さらにさまざまな形のビジネスへと
発展させることも容易になります。
なお、ファネルを設計する際には、
フロントエンドではなくバックエンドから構築していきます。
バックエンドはUVPのギフトやストーリーなどと
密接に関連する形でつくるとうまくいきます。
また、何かが売れてからファネルをつくるのではなく、
商品を本格投入する前に、ある程度、
3階層のファネルを設計してから投入するようにも注意してください。
次に、戦略の立案者と、作業者・外注先は分けること
ただし、データや数値は共有して、効率的に業務を進める
ことが大切です。
たとえばドライテストを行うにしても、
確認しなければならない項目が山ほどあります。
チェックリストを片手に、
これらを実際に確認していく作業は、
自社のスタッフに任せたり、外注先企業に依頼したりすべきです。
そのうえで、社長は「できたの?」「どこまでやったの?」と
いうディレクション(管理監督)の仕事を行うようにしてください。
たとえ小さな会社でも、細かい作業まで社長が
自らやっていては無駄が多すぎます。
人に任せるべきところは任せて、社長は頭脳となって
指示を送る、というフローが大切です。
ただし、この際には委任・外注先にも
データや数値をオープンにすることが必要です。
「大体〇%」といった曖昧な指示・数字は使わず、
必ず厳密なデータや数値を共有してください。
外注先に数値を教えたくない場合には、
機密保持などの契約書で縛ればOKです。
また、個人を特定できない形で
共有することもしっかり意識してください。
こうした情報共有はとても重要です。
なぜなら、情報共有の積み重ねによって、
委任先や外注先とのビジョンの共有ができるからです。
ビジョンの共有ができれば、委任先や外注先も
自らの作業の意味が理解できますから、
現場担当者としての提案を求めることもできるようになります。
ただ単に分業しているより、
責任感やモチベーションも高くなりますし、
より生産性の高い仕事をしてくれます。
私の顧問先では、ペルソナ1名のお客さまの
声などもすべて共有しています。
数値以外で共有できるものがないか、常に意識してください。
詳しくは、こちらをご覧ください。
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ご興味をお持ちの方は、
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についてお読みください。
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通販専門のコンサルティングって何?
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから11の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商600億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な6ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
企業HPはこちら
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東洋経済オンライン掲載 記事
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