単なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
発信することで、小さな会社でも
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From：通販プロデューサーの西村公児
自宅のリビングにて
小さな会社のための
「ニューリテール大全」のダウンロードはこちら（全86ページ）
本題へ
CRMツールを活用することで
どのような効果をもたらすのでしょうか。
大きくはこの２つです。
効果１．売上が向上する
効果２．顧客満足度が向上する
CRMツールを導入した通販D2C企業が
実際に売上を向上させています。
なぜ、売上向上につながるのか、
その理由は接触頻度の向上です。
売ってからお客様にフォローをあまり
しないと忘れられてしまいます。
しっかりとお客様の頭の中に記憶として
覚えて頂く工夫が必要です。
既存顧客の販促活動やカスタマーサポートの
対応は、顧客とのコミュニケーションの質を改善します。
過去の取引情報やヒアリング情報を活用して、
お客様に提案の質を高めることもできます。
このようなコミュニケーションによって
生まれる新しい情報の活用は、
顧客への新しい価値の創造につながります。
CRMツールのデータベースの中には、
顧客の不満も蓄積されていきます。
小さな不満や潜在的な課題を含む
このような情報を集計し可視化することで、
重要な共通項や離反の前兆を発見することができます。
CRMツールに蓄積される
情報資産を有効活用することは
新しい価値を創出に繋がります。
製品によってはさらなる
メリットを提供することもできます。
CRMツールを導入することで、
顧客満足度向上を達成することで売上につなげられます。
しかしながら、CRMのシステムを
単に導入するだけでは、機能させることは難しいです。
システム導入前の仕組みを見直して、
新たに仕組みをプロデュースしていく必要があります。
また、導入後も、見つかった課題に
対してしっかりと改善を行う必要があります。
CRMツールを適切に利用することで、
顧客管理の仕組み化を進めてください。
CRMは、顧客との関係性を管理することです。
顧客情報や履歴情報を集約して、
一人ひとりの顧客に対して適切な対応を行うことが可能です。
顧客との良好な関係を維持＆促進することを表します。
まずは、顧客全体のTOP1%を徹底的に個別対応することが重要です。
このTOP1%の問題や課題をしっかり把握して20%の優良顧客に活かして
行きます。
LINEを活用するにおいても同様です。キャンペーンでの使用ではなく、
コミュニケーションのツールとしての活用法を是非、見つけてください。
具体的には、アンケートを取るやプレゼント企画をするなども活用法の一つです。
製品やサービス、広告や販促のことだけではなく、物流のことまでも
様々なことを指摘してくれる関係性を作ってください。
ホンネをリサーチすることはとても大切で、事業者側にはわかっていないことが
見えてきます。
ファンメイクマーケティングの鉄則です。
追伸１
ご興味をお持ちの方は、
ぜひ以下より、入手ください。
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Amazonの顧客分析テンプレート(β版)の入手ページはこちら：
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追伸２
まずは、自社ECの「よくある間違い」
についてお読みください。
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通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
企業ＨＰはこちら
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東洋経済オンライン掲載 記事
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