メーカー直販で定期購入型のビジネスモデルって?【大手だけじゃない】

メーカー直販で定期購入型のビジネスモデルって?【大手だけじゃない】

本日もお忙しい中、
ご覧いただき
ありがとうございます。

単なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
発信することで、小さな会社でも
ブランディングができます。

小売業の変革を通販で実現する、の旗の元、
【共創価値を科学的にする】ことを
追い続けています。

あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して

あなたの価値を最大化しながら
世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、

「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
プロデュース支援活動をしています。

From:通販プロデューサー西村公児
自宅のリビングにて

まだまだ日本にはなじみがありませんが、
海外に目を向けるとブラックフライデー
が今まさにです。

ある番組でも特集が組まれていました!

そのブラックフライデーとは、
毎年11月の第4木曜日の感謝祭の
翌日の金曜日から行われるセールイベント
のことです。

名前の由来は諸説ありますが、
その日はお店が黒字になるほどものが売れるから、
「ブラックフライデー」と名付けられたと言われています。

日本ではまだまだ馴染みが薄いですが
アメリカでは昔から行われており、

日本の年末年始セール
と同じくらい盛り上がることで有名です。

本題へ

少し前のニュースですが、アリババ「独身の日」大規模セール、
流通総額が過去最高の約4兆2千億円を記録しました。

一方、2018年の日本におけるBtoC EC化率は6.22%でした。
市場規模は前年比8.96%増加の17兆9,845億円に上りました。

日本よりも高いEC化率を誇る米国においては
EC化による影響が日本より先に影響が出ています。

令和2年の日本では更なる
EC化が進んでいくと想定されています。

ライブコマースの活性化とDtoCのニッチメーカー
の台頭と言われています。

そのDtoCのニッチメーカーの特徴は、
売り方の一つ、魅せ方も特徴的です。

実店舗での販売を行わず、
自社で企画&製造した商品を自社
ECサイトから直接顧客へ販売する
ビジネスモデルDtoC(Direct to Consumer)
です。

体感的にも実店舗の減少が顕著になる可能性があります。

私の会社がある銀座周辺の店舗のように、
実験店やブランディングの
ための店舗のみになると思われます。

爆買いの中国人も最近では、見学はしますが、
店舗ではモノを買いません。
スマホで購入しています。

私は、これをデジアナマーケティング
と名付けています。
仲介業者や実店舗運営のコストを削減できるほか、
直販だからこそ得られる顧客自身や購買情報をSNSで収集します。

マーケティング活動に生かすことが可能になります。

さらに良いことに、顧客から直接届く要望を
商品の品質向上や顧客満足度改善に結びつける
NPS(ネットプロモーター指数)
にも役立てることが可能になります。

DtoC企業は製造から販売、
宣伝活動などをオンラインにより
一気通貫で提供するのが特徴のため、
ブランドサイトとそのECサイトの組み合わせを、
展開するブランドの数だけ
運用&管理をしなければなりません。

そのため、複数のブランドサイトを
持つ企業においては、運営が大変になります。

販売サイトとブランドサイトと統一管理が
ブランドの世界観を表現した
ECサイト運営もできます。

全業種の平均と比べて小売業の通販業界は
人手不足が深刻化しています。

よってITによる業務効率化のニーズは強いです。

一例としては、
・データの可視化
・画像認識
・AI
・センーサー

など、クラウドから提供される
技術を組み合わせることで、
単に働き手の問題を
解決するだけでなく、小さくても唯一無二の
競争力を向上させることができます。

デジタルとアナログのそれぞれの弱みを
理解した上で、強みのみを掛け算する
イメージになります。

デジタルのボトルネック
・成長スピードが遅い
・新規顧客の獲得コストが高い
・商品やサービスを試すことができない

オフラインのボトルネック
・運用コストが高い
・人件費がかかる
・顧客ニーズの的確な把握が難しい

などがあげられます。

強みの掛け算のやり方としては、

デジタルの強み
・成長スピードが速い
×
オフラインの強み
・成長スピードが遅い

効率性をデジタル

×
じっくり体験をオフライン
のようにしていきます。

 追伸1】

無料で相談が出来る(最新!通販ビジネス成功6ステップ講座)
⇒ https://tsu-han10.jp/webinar/index_reloop.html

本業&趣味のスキルが活かせる「副業」案内「自分にはムリ」と嘆くのは、
まだ早い!
⇒ https://pink-project.net/

【追伸2】

通販専門のコンサルティングって何?

ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから11の事業を
成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を
大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。

これまで年商600億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。

ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえで
ステージごとに実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため、
全体的な6ステップを踏む事ができていません。

・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない

このような問題からの課題発見から
改善策の提案から実行まで御社に訪問してお手伝いいたします。

これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。

通販コンサルタントの場合、とくに商品やサービスを
販売・提供するわけではなく、コンサルティングそのものが商品です。

つまり「クライアントの課題を明らかにする」こと、
もしくは「課題を解決するための方法を考える、あるいは手伝いをする」
ことそのものが商品であり、コンサルティング行為に対して報酬を受けます。

【追伸3】
━━━━━━━━━━━━━━━━━
■無料オンラインプログラムの目次
━━━━━━━━━━━━━━━━━

【1】最新の「年商10億通販」の作り方
⇒ http://smail.omee1.com/l/0335LP/Y2ADwX85/
【2】通販ビジネス成功の6ステップとは?
⇒ http://smail.omee1.com/l/0335LP/DWuhPx6l/
【3】緊急ビデオコンサル
⇒ http://smail.omee1.com/l/0335LP/5qA3Z5Og/
【4】会社の利益が大きく変わる!
  LTV(顧客生涯価値)を高める戦略
⇒ http://smail.omee1.com/l/0335LP/VGwR129q/
【5】緊急ビデオコンサル その2
⇒ http://smail.omee1.com/l/0335LP/WvEu4s6n/
【6】セミナー&説明会の風景
⇒ http://smail.omee1.com/l/0335LP/N6FiwWGf/
【7】10月21日セミナーを振り返って
⇒ http://smail.omee1.com/l/0335LP/ccDQAMZK/
【8】10月22日セミナー&説明会の様子
⇒ http://smail.omee1.com/l/0335LP/xjmiqBu1/
【9】緊急ビデオコンサル その3
⇒ http://smail.omee1.com/l/0335LP/qGHJbtvf/

『伝説の通販バイブル』
(日本経済新聞出版社)の立ち読み無料版
↓↓↓↓
goo.gl/ojecHm

今ならセミナー動画を含む、
スペシャル動画10本以上プレゼント中です。
さらに詳しくはメルマガにて。

↓↓↓↓
https://goo.gl/IF20Ty

企業HPはこちら
↓↓↓↓
http://luce-consulting.com/

ABOUTこの記事をかいた人

西村公児

株式会社ルーチェ代表取締役   年商600億円の上場企業の通信販売会社 で販売企画から債権回収のまで16年経験。 その後、化粧品メーカーの中核 メンバーとして5年マーケティングに参画。 大手エステ系企業の通販ビジネスのサポート で200%売上アップ。 ニュージーランドのシンボルフルーツ企業の 販促支援でレスポンス率を2倍アップ。 某健康食品会社の事業開発及び通販支援で 新規会員数が2,000名増加など、 通販ビジネスと、売れる商品開発のプロ として誰もが知る有名企業の ヒット商品の誕生に多数関わる。 売れる商品を発掘し、ヒット商品に変える 独自メソッド 「ダイレクト通販マーケティング理論」 を提唱。 中小企業から中堅企業をメインに、 企業に眠る“売れる商品”の発掘を数多く サポートしている。 国内の注目ビジネスモデルや経営者に焦点を 当てたテレビ番組「ビジネスフラッシュ」に出演。 また、著書にはベストセラーとなった、 伝説の通販バイブル(日本経済新聞出版社)がある。